クラウド会計ソフトに向いている業種は？大手3社の導入事例から考察☆
近年に急速に知名度とシェアを伸ばしているクラウド型の会計ソフト。
利用料金も安く、インターネットに繋がる環境であればどこでもアクセス出来る利便性が特徴の人気のサービスです。
このページでは大手3社(freee、マネーフォワードクラウド会計、やよいオンライン系)の導入事例を元にどういった業種にクラウド会計ソフトの導入が向いているかという点を考察していきたいと思います。
【freeeの導入事例業種】
・飲食店(居酒屋)、フリーランスエンジニア、WEBコンサルティング、不動産業、個別指導塾業、温泉旅館、オンラインショップ(小売)、カメラマン、スポーツショップ、アウトドアサービス、サロン、NPO法人
【マネーフォワードクラウド会計の導入事例業種】
・美容室、飲食店(日本料理)、WEBサービス運営、農業法人、ネットショップ、葬儀、建築、デザイン業、エステサロン
【やよいオンライン系の導入事例業種】
・ITコンサルティング、カメラマン、リフォーム、グラフィックCGデザイン、不動産コンサルティング、システムエンジニア、シェアハウス、建設業
上記のような業種の導入事例が紹介されています。
個人事業主や少人数法人での導入例が目立っている印象ですね。
本業に時間を費やしたいので経理の作業は出来るだけ少なくしたい!!というニーズにクラウド会計のメリットが上手くマッチしているのでしょう。
クラウド会計ソフトは自動記帳機能や学習機能がありますので、経理業務の効率化という面ではかなりのパフォーマンスを発揮してくれます。
業種に関してはホント様々ですね。飲食店や美容室、デザイン業など、個人で独立しやすい業種が中心といった印象です。
クラウド会計ソフトは機能を絞って経理業務の簡略化や効率化を優先していると思いますので、大手企業の導入はまだ進んでいないようです。導入事例も小規模な事業所ばかりですし。
ですがマネーフォワードクラウド会計は追加機能の増強具合から今後規模が大きめの事業所向けにも対応してくると思います。
クラウド会計大手は毎月ガンガンアップデートをしていますので、今後導入出来る事業所の幅が広くなることは間違いないでしょう☆
現時点ではクラウド会計ソフトは本業に専念したい個人事業主＆小規模法人の経理業務の効率化に最も力を発揮してくれるのではないでしょうか。
(追記：freeeは監査の必要な上場企業にも対応しましたし、NPO法人や社会福祉法人等の非営利事業にも対応済み。マネーフォワードクラウドと弥生も新機能が次々と実装され、クラウド会計ソフトは従業員数百人レベルの中堅企業まで浸透している状況です)
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